米国ゴールドサックスマンに就職した後輩から学んだこと

2026.6.13

江東区北砂　個別指導学院TOCO西大島校　石戸です。（Vol.34）

私の３つ下の後輩で、ゴールドサックスマンに就職した者がいます。　　　　　それも、なんと執行役員でした。

ゴールドマン・サックスは、1869年に設立されたアメリカ・ニューヨークに本拠を置く世界有数の総合金融グループです。投資銀行業務、証券業務、資産運用などを中心に、企業、政府機関、機関投資家、富裕層向けに高度な金融サービスを提供しています。そこで、４０歳の時に執行役員を務めていたのですから、大人材です。のちに大統領になるトランプともかつて、英語で取引をした男です。

先日、彼の今の地元、荒川区で蕎麦を一緒に食べた時の話です。

――彼は、２００１年９月１１日（同時多発テロ）を目の前で見た際に、「ビジネスなんかより

もっと大事なのは困っている人々の役に立つことかもしれない」と感じた、といいます。　　　　　　　　　　　　　　　　　その１０年後の東日本大震災では、すでに将来が約束されているのにも関わらず、東北の復興に全力を傾注し始めていました。その後、家族とともに日本に戻り、様々な活動をしています。

今日は、その彼から聞いた話に、調べた根拠を交えて書かせていただきます。

市場の過酷さ：日系を離れた瞬間「2億人」との消耗戦になる

欧州経済協力開発機構（OECD）による欧州労働市場のデータなどを見ても、英語は「あれば有利なスキル」ではなく、すでに「インフラ（あって当たり前の初期装備）」です。

データの裏付け：
国際的な英語能力指標「EF EPI」において、日本の英語力は世界92位（116カ国・地域中、下位20%）に沈んでいます。一方で、シンガポール（3位）やフィリピン、マレーシア、欧州各国などの非ネイティブ層は軒並み上位を独占しています。
辛辣な実態：
「英語を活かしたい日本人」がローカル企業に応募した瞬間、「あなたより給与が安く、あなたより遥かに英語が流暢で、かつビザ取得ハードルが低いアジアや欧州の優秀な非ネイティブ」数億人が競合になります。語学力だけで彼らと戦うのは、データ上ほぼ不可能です。

ビザの冷酷な評価：「英語ができる日本人」に国境を開く国はない

海外で働くためには「就労ビザ」が必須ですが、各国の移民政策は年々厳格化しています。

データの裏付け：
各国の就労ビザ発給条件の共通項は、「大卒以上の学位」および「関連する職務経歴（最低3〜5年以上）」、そして「現地人で代替不可能な専門性」です。
辛辣な実態：
ビザの発給要件において、私たちの「英語力（TOEICやIELTSのスコア）」は最低条件の確認（足切り）にしか使われません。「英語が話せる」という理由は、ビザが降りるプラス査定には1点も加算されないのが各国の入国管理の実態です。

日系企業の甘くない現実：結局は「日本語」を切り売りする労働

では、日系企業の現地採用なら安心かというと、そこにも厳しい現実があります。

データの裏付け：
ジェトロ（JETRO）の「海外進出日系企業実態調査」などが示す通り、多くの海外進出日系企業（特に製造業や商社）が現地採用に求める最優先の役割は「日本本社と現地ローカルスタッフの間の板挟み調整（通訳・翻訳・事務）」です。
辛辣な実態：
仕事の本質は「英語を活かす」ことではなく、「日本語が通じない現地人に、日本のビジネスルールを押し付ける泥臭い調整役」です。現地にいるにもかかわらず、社内資料の作成や本社への報告はすべて日本語で行われ、キャリアとして得られるのは「現地語のビジネススキル」ではなく「調整のスキル」に留まるケースが大半です。

結論：データが示す唯一の生存戦略

海外における英語の価値は、国際ビジネスコミュニケーション協会の基準でも「TOEIC 730〜800点以上は業務に大きな支障がないレベル」、つまり「スタートライン」としか定義されていません。

厳しい言い方をすれば、海外において「英語力×未経験（または事務職）」の市場価値はほぼゼロです。

もし日系企業に依存したくないのであれば、語学の勉強を一度ストップしてでも、以下のような「英語以外の武器」を身につける必要があります。